従業員/ダイバーシティ Employees/Diversity

ダイバーシティの考え方

性別、国籍、障がいの有無、年齢、経験、価値観などの目に見えない違いも含め、人間は一人ひとり異なります。
ヨネックスでは、一人ひとりの個性を貴重な財産と考え、個々の違いを互いに認めて活かし、女性活躍の推進やグローバル人財の登用、障がい者雇用など、ダイバーシティの推進に向けて取り組んでおります。
多様性を尊重し、成長の原動力とするとともに、社員一人ひとりの持てる力を最大限に発揮できる環境の整備を推進いたします。

女性活躍の推進

ヨネックスは、社員は宝(財産)であるという意味をこめ「人財」という言葉を用い、人財の採用、育成に努めております。グローバル市場での成長には、多様な視点が活かされる組織づくりをしていくことが大切であり、中でも女性社員の活躍を推進することで、会社のさらなる成長につながると考えております。女性社員がこれまで以上に活躍できる環境を整備することを重要な課題ととらえ、取り組みの推進を行ってまいります。

取り組み内容

①女性役職者の登用推進

役員に占める女性の割合

2019年6月 2020年6月 2021年6月 2022年6月 2023年6月
取締役 12.5%
(8名中1名)
12.5%
(8名中1名)
25.0%
(8名中2名)
28.6%
(7名中2名)
25.0%
(8名中2名)
執行役員 15.4%
(13名中2名)
15.4%
(13名中2名)
16.7%
(12名中2名)
18.2%
(11名中2名)
28.6%
(14名中4名)
監査役 33.3%
(3名中1名)
33.3%
(3名中1名)
33.3%
(3名中1名)
33.3%
(3名中1名)
33.3%
(3名中1名)

単体の管理職(課長以上)に占める女性の割合

各年度別の単体の管理職(課長以上)に占める女性の割合です。2015年度は6.5%。2016年度は9.3%。2017年度は11.6%。2018年度は13.9%。2019年度は16.0%。2020年度は16.1%。2021年度は18.6%。2022年度は21.8%。
※比率は年度末日時点での実績

<女性管理職比率の数値目標について>

2030年度までに単体の管理職(課長以上)に占める女性比率30を目指す(2021年策定)

  • 2020度までに30%を掲げていたが、目標未達(2020年度実績:15.3%)
  • 30%という目標は維持しつつ、期限を2030年度に延長し引き続き取り組みを推進

【2024年4月21日時点】

  • 管理職(課長以上)の女性比率:26.1%
  • 将来の管理職候補(係長、班長、主任)の女性比率:36.6%

②女性積極採用

単体の採用者に占める女性比率

2019年度 2020年度(※) 2021年度 2022年度 2023年度
新入社員 31.6% 40.0% 50.0% 49.1%
中途社員 57.1% 28.6% 56.2% 42.8% 50.5%
(※)2020年度は新型コロナウイルス感染症の影響により採用を縮小しているため例年とは異なる前提条件での実績です。

③女性活躍推進に向けた研修

  • 女性活躍をテーマにしたワークショップを実施し、意識改革を進める
  • 社内外からロールモデルを招き、講演会を実施
  • 女性役職者に特化した研修を実施し、さらなる活躍をサポート
  • 女性社員と人財開発部とのミーティングを実施し、現状の課題等の情報収集及び解決に向けた対策立案

④仕事と育児両立へのサポート

  • 短時間勤務制度など、子育てしながら働くことが出来る環境を整備
  • 企業内保育所の共同利用で復職をサポート
  • 育児休業中の社員への、休業中の会社の状況等についての情報提供
  • 育児休業復職者へのフォロー面談を実施
  • 育児休業を経験した社員と情報交換をし、働きやすい環境への取り組みを実施

外国籍社員、中途採用社員の活躍推進

グローバル市場での事業展開のため、現地法人のみならず単体においても外国人の採用に力を入れるとともに、管理職への登用を行っています。また、即戦力としての中途社員の採用も積極的に行っており、管理職への登用も公平に行っています。

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
単体の外国籍社員数 28人 26人 25人 35人 44人
単体の管理職(課長以上)に占める
外国籍社員比率
1.2% 1.2% 2.1% 2.5% 3.8%
単体の管理職(課長以上)に占める
中途社員比率
18.4% 19.1% 26.2% 28.7% 27.7%

子育て支援

社員が出産や子育てといったライフステージを迎えた際にも安心して会社で働き続け、最大限に能力を発揮できるよう、ヨネックスでは男性・女性がともに利用可能な、仕事と育児・介護の両立を支援するための制度を整備しています。

子育て支援制度

休暇・休業について、妊娠中は通院休暇(必要日数)、産前6週間前は産前休暇(42日)、出産から産後8週まで産後休暇(56日)、産後8週後から満1歳までは育児休暇(1歳未満)、満1歳からは育児休業(最長満2歳まで延長可)。産後8週後から小学校就学までの間は別途、子の看護休暇(子が1人:年5日、2人以上:年10日)を取得できる。勤務時間短縮・制限について、産後8週後から小学校就学までの間、所定外労働免除申請・育児短時間勤務(1日6時間を下回らない範囲で変更可能)・時間外勤務の制限(1ヶ月24時間、1年150時間)・深夜業の制限(22時から5時)が可能。その他サポートについて、妊娠中は産前前ガイダンス(面談・説明)を受けることができ、産後8週後から満2歳までの間、会社の状況の情報提供を受けられるほか、生後6ヶ月以降は企業内保育園の共同利用が可能(生後6ヶ月から満3歳/生後6ヶ月から満5歳)となる。

ワークライフバランス

ヨネックスは、36協定などの法令遵守はもちろんのこと、多様な人財が活躍できる環境や支援制度の整備に取り組んでいます。従業員の長時間労働の抑制と健康管理、ワークライフバランスを推進することにより、業務効率化と労働生産性の向上にも注力しています。

制度・取り組み

  • ノー残業デー(週1回)
    毎週水曜日をノー残業デーに指定し定時退社を促進する
  • 時間単位有給休暇制度(1時間単位)
    年間5日間の範囲での時間単位有給休暇を取得することが可能
  • 時差勤務
    通常9:00~17:30の勤務時間からの変更が可能
    事前の時差出勤申請により、実際の業務内容に合わせ、定時開始~定時終了時間が8時間30分(※休憩1時間含む)になるように設定が可能
  • 各種休暇制度
    子の看護休暇:年間5日/対象1人(10日/対象2人以上)※小学校就学前まで
    介護休暇:年間5日/対象1人(10日/対象2人)
    出産時特別休暇:配偶者の出産時に2日取得可能
    産前産後休業:産前6週、産後8週で取得可能
    出生時育児休業(産後パパ育休):子の出生から8週間以内に4週間まで取得可能
    育児休業:分割して2回取得でき、最長2歳まで取得可能
    介護休業:通算93日/対象1人
    育児短時間勤務:1日6時間を下回らない範囲で変更可能※小学校3年生修了時まで
    介護短時間勤務:1日6時間を下回らない範囲で変更可能(93日/対象1人の範囲内で)

健康への取り組み

人々と社会の健康に貢献していくスポーツ用品メーカーとして、従業員の健康管理は重要な経営課題として捉えています。お客様に最高の製品をお届けし、スポーツを通じて社会に貢献する使命を果たしていく強い意志と活力は何よりも健康な身体があってこそ成り立つものです。心身ともに健康であるということは、従業員の生活の基盤であり、会社にとってもかけがえのない財産です。

「スポーツエールカンパニー」認定

従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業として、スポーツ庁より「スポーツエールカンパニー」に認定されました。また、2024年は2020年から5年連続での認定取得となり、「ブロンズ」認定となりました。

「スポーツエールカンパニー」認定ロゴ

「東京都スポーツ推進企業」認定

従業員のスポーツ活動を推進する取り組みや、スポーツ分野における社会貢献活動を実施している企業として、東京都より「東京都スポーツ推進企業」に5年連続で認定されました。

「東京都スポーツ推進企業」認定ロゴ

主な取り組み

  • 禁煙・受動喫煙対策への取り組み
    社内全面禁煙(2020年1月1日より)
  • 健康診断の実施
    再検査・要治療者への受診推奨により重症化予防に努める
    インフルエンザワクチンの予防接種
  • ワークライフバランスへの取り組み
    ノー残業デー(週1回)をはじめとする残業時間削減による労働時間の適正化に努める
  • 産業医・産業看護職とのヘルスケア
    産業医・産業看護職との連携を強化し、健康保持増進に努める
    労働安全衛生委員会の実施(産業医同席のもと月1回開催、時間外勤務の実績報告など)
  • メンタルヘルスへの取り組み
    ストレスチェック実施
    高ストレス者への産業医面談推奨
    社員相談窓口の設置
    メンタルヘルス研修の実施
  • 従業員の健康増進への取り組み
    社員のスポーツ活動推進(バドミントン、テニス、ソフトテニス、ゴルフ、スノーボード、ランニングなど社員同士の親睦を図りながら、スポーツ活動を推進)
    ラジオ体操の実施(工場)
  • その他
    AED設置・講習会の開催

サステナビリティ関連情報